日韓関係の「常態」を想う

　日韓関係というものは、黙っていれば、つまり何もしなければ大体このような状態になるのである。それがこの文で言いたいことだ。このような状態こそが「常態」なのである。
　そのことを踏まえた上で、このそれよりも悪い状態を避けようという努力が日韓両政府によって行われてきた。それが朴正熙政権以来、日韓基本条約に基づいた日韓の国交であったのだ。現在の悪い状態は、「常態」がもっと理想的であるという誤謬を信じてしまった日韓両政府によってもたらされたものである。率直に云えば、西洋近代社会システムのようなかたちでは、両国は仲が良くなることがもともと難しいのである。
　近代になる以前から、韓国（朝鮮）は日本のことをある儒教的な秩序いわば徳のレベルにおいて劣位にあるものとみなしてきた。その構造が現在も機能しているうえに、植民地支配における加害者と被害者という関係が上塗りされている。一方日本としては、そこまで華夷秩序の序列において韓国という国家を見ることに関心がないものだから、なぜ韓国がそこまで怒るのかもわからないしわかったとしてもその解決方法を提示することが難しい。上下関係を必死に見たい韓国と、本来はそこまで関心がない日本というのが基調にあり、そこに、近代の支配者と被支配者という構造から、日本側も韓国側に対して優位に立とうという意識が重なったものだから、事情はかなりややこしい。
　日韓の場合、あからさまな人種差別的な意識を持って行われた植民地支配と異なり、日本はいわばのんきに韓国を植民地支配し支配しつつ、そこで優劣論や同祖論を展開してきたという経緯もありそもそもこの問題に対する熱量が違う。今回の貿易管理上の措置も日本からすればそんなに大した事ではない、という理屈になる。しかしながら韓国にとってみれば実害以上に、そもそも徳のレベルにおいて劣位にありかつ加害者でありながらいっこうに反省の姿勢を見せない野蛮な日本が、上位にある韓国に向かって信用ならない国家であるというレッテルを貼り付けたことが許せないのであろう。
　この種の問題はここまで幾度も繰り返されてきたが今回の事態がさらにややこしいのは韓国政府にも相応の失策があるということだ。韓国が日本の戦後処理について批判をするのは別におかしいことではないがそのためには一定の筋を通す必要がある。その是非は別にせよ、一旦は締結された従軍慰安婦に関する合意を破棄しないながらも事実上破棄するという行為に至っているし、より根本的なことをいえば、文在寅大統領が政権獲得時に公約したように日韓請求権協定や基本条約そのものを破棄しなければ、日本への批判もさすがに筋が通らない、という話なのである。
　しかし、革命政権でもないのに条約を破棄するのはあまりにも体面が悪いので条約自体は破棄しないけれども財団を解散しその内実を無効にする策をとっていることは、日本から見ればいささか小狡いという批判を喚起してやむを得ない面がある。徴用工の問題に至ってはそもそもの根本である日韓基本条約が国民の感情に合致しない不法なものであるという、日韓基本条約を抜本的に覆す論理を幾度も持ち出している。
　韓国の左派が主張するように、日韓基本条約は日韓併合条約と同様の不平等条約などがありそもそも無効とすべきだという主張のほうがまだ筋が通っている、というのが問題のややこしさだ。このややこしさを乗り越えるためには、道徳的に優位な韓国が劣位な日本を指導するという構図しかないが、そのような華夷秩序が条約という近代国際社会の基本論理に合致するはずもない。現政権が、日本と韓国の右派政権を一緒くたにして批判するのは自由だが、だからといって国家間の条約の解釈を韓国の左派政権が一方的に決められるというのは日本もたまったものではない。
　この状況を解消するのは、冒頭に述べた「常態」、つまり日韓関係は理想的にはなりえず、お互いの矛盾をはらんだことを了解するよりほかにないだろう。江戸時代の朝鮮通信使は、江戸幕府から見れば、将軍の代替わりなどにわざわざ遠方から祝意を述べに来る施設であったが、朝鮮から見れば、丁髷などして未開な民族に対して道徳儀礼を遣わす施設であった。お互いがそう思っていることは双方とも了解していたが、あえて「通信使の正しい意義」など求めず、饗応をしあっていたわけである。
　これはもちろん、豊臣秀吉による文禄・慶長の役（壬辰・丁酉倭乱）の戦後処理の一環だった。そもそもこの戦後処理の矢面に立たされた対馬藩は、たったひとりの誤った口舌からこの大乱が起こったということにして、たまたま藩の牢内にあった罪人の喉を潰して朝鮮に送り、この者が処刑されることによって戦後処理をスタートさせている。朝鮮とて、それが真実などとは思っていないが、そのようにしか進まないのだ。歴史を遡れば新羅が唐と戦争をしていた折、新羅はいったん日本の大和朝廷に対して臣下の礼をとったが、戦争が終わればそんなことはどこかへ行ってしまった。後に長安の朝廷で席次をめぐって日本と新羅が争う一件が起きるのだが、これも、日韓の基本的な関係は「不合意の合意」ということにあり、「合意」を求めた途端、事態が複雑化することを物語っている。
　現代においてそれは、これまでの外交プロトコルや双方の品位の保ち方によってようやく成立するものなのである。それが今の両政府ができそうにない。日本も言葉が勢いづいているし、文政権は前政権を否定するばかりでいっこうにビジョンは見えてこない。少しでも早く収集に向かってくれれば良いとは思うが、この問題が単に行政法の問題で言うだけではなく、現在の各国の世界的な潮流であることも思える現状からして変わらなければ解決は難しいだろう。